「リスティング広告やリタゲからの獲得が伸び悩んでいる。
でもディスプレイ広告やSNS対策などは手間とお金が掛かる割に効果が出づらいし、、、
何か他に有効な広告施策は無いだろうか？」
 

こんな悩みを持つ、マーケ担当者の方に強くオススメしたい施策。

それが「指定URLターゲティング」です。

この記事では、

• 指定URLターゲティングの概要と仕組み
• なぜ効果が上がるのか
• 成果を上げるためのポイント

まで網羅して解説します。

 

指定URLターゲティングは、

Google広告のカスタムオーディエンス機能を活用して、
指定したURLの訪問者（類似ユーザー含む）に対して広告を配信するターゲティング手法です。

自社の見込み客がよく見るであろうWEBサイトや記事ページなどをURLで指定することで、
そのURLの訪問者に広告を表示させることが可能です。競合サイトを指定すれば、
競合サイトを閲覧したユーザー（≒自社の見込み客）にも広告を配信できるため、高い効果を実現できる広告となります。

リアルで例えるなら、競合店の目の前に立って、競合店から出てくる人に対して自社の広告チラシを配るようなイメージです。

競合店に足を運ぶということは、その商品やサービスに対しての購入意欲が高いはずですので、
そういった人に対して広告配信を集中させることが出来る効果的な施策です。

モラル的にどうなのかと心配される方もいると思いますが、ユーザー視点に立つと検討できる商品やサービスが増えることになるため、
ユーザーにとっても有益な広告であると考えることができます。

ちなみにリアルで競合店の前でチラシを配ったら怒られるかもしれませんが、
この指定URLターゲティングでは競合企業に知られずに実施することが出来ます。

■いま指定URLターゲティングが注目される理由

それでは、なぜいまこの指定URLターゲティングが注目されているのでしょうか？

簡潔にまとめると以下のような理由です。

• 指定URLターゲティングはGoogleのサードパーティクッキーを利用した仕組み
• Googleは、世界シェアNo.1のWEBブラウザ「Chrome」でサードパーティクッキーの規制を2022年初旬に開始すると発表していた
• サードパーティクッキーが規制されると、指定URLターゲティングは事実上使えなくなってしまう
• また、2024年現在、Googleはサードパーティクッキーだけではなく、ファーストパーティクッキーによるデータ収集および代替技術の開発も進めているため、仮にサードパーティクッキーが廃止されたとしても指定URLターゲティングは引き続き利用可能であると考えられる。

詳しく解説します。

現在世界中で、WEB上でのプライバシー強化の必要性が叫ばれており、サードパーティクッキーに対する規制が徐々に進んでいます。

サードパーティクッキーとは、アクセスしたWEBサイトと異なるドメインが発行したCookieのことで、
要するにインターネットユーザーの中から対象とするユーザーをターゲティングするためにも使われる仕組みです。

このサードパーティクッキー、実はGoogleは自身が提供するWEBブラウザ「Chrome」でのクッキー規制を2022年初旬に開始すると発表していました。

つまりあと半年ほどで指定URLターゲティングは使えなくなる可能性がありました。

Chromeの世界シェアは67.5%、日本シェアは59% (*)となっており、Chrome上でクッキー規制がされるとターゲティング精度が致命的なほど下がることが予想されてました。
 

つまり、サードパーティクッキーが規制される予定が現時点でなくなったことになり、しばらくは現状のまま指定URLターゲティングを引き続き利用出来るということになります。

ただ、それでも将来的には利用できなくなってしまう可能性はあるため、利用できるうちに始めようという企業が増えています。

これが今、指定URLターゲティングが注目されている大きな理由です。
*Googleはクッキーに変わる新しい広告ターゲティング技術としてFLoCを開発していますが様々な理由で難航しているようです。

■指定URLターゲティングの仕組み
 

「指定したURLの訪問者をターゲティング」する仕組みはどうなっているのか、気になる方も多いと思います。

結論から述べると、指定URLターゲティングはGoogle広告のカスタムオーディエンス機能を活用した仕組みです。
そのためいわゆるハッキングなど不正にデータ取得したものを利用しているわけではないので安心して利用が可能です。

Googleのサードパーティクッキーから個人情報に配慮したデータ収集が行われており、
その大量のデータに基づいてユーザーを特定して広告を配信する仕組みになっています。

具体的なユーザー特定の手法はGoogleから公開されていませんが、指定したURLの訪問者データとコンテンツの両方をGoogleが解析をして、その訪問者を含む類位したユーザーをリスト化しているものと考えられます。

そういった仕組みのため、出来るかぎり見込み客の純度が高そうなURLを選定することが重要となります。

例えば、あなたが不動産会社のマーケティング担当者だとして不動産売却案件のリードを獲得したい場合、他社の総合不動産会社のTOPページを指定してしまうのはあまり得策ではありません。
そのTOPページには賃貸物件を探しているユーザーなども含まれてしまう可能性があるためです。
この場合は、不動産売却についての特設ページや説明記事など、よりターゲットするユーザーが好みそうなページをリスト化することで精度を上げることが出来ます。

なお、例えばGoogleやYahooで特定のワードを検索した検索結果ページや、楽天やAmazonのサイト内検索の検索結果ページなどは見込み客がよく見るページのように思いますが、残念ながらGoogleは動的に生成されたURLは正しく認識することが出来ない場合がありますので、検索結果ページなどの動的に生成されたページを指定するのはあまりおすすめ出来ません。

■指定URLターゲティングの特長
 

●競合サイトに訪れたユーザーをターゲティングできる

競合サイトを指定URLに含めれば、その競合サイトの訪問者に広告配信することが可能です。

自社と同じ商品・サービスを扱う競合サイトであれば、そのサイトの訪問者は必然的にあなたのサイトの見込み客になります。

それまで競合サイトの商品・サービスしか知らなかったユーザーにあなたの商品をレコメンドすることは、ユーザーにとっても有益です。

●競合サイト以外ももちろん指定可能

競合サイトに限らず、見込み客が興味を持ちそうなコンテンツのページURLを指定することで幅広く見込み客を集めてくることが可能となります。

アイデア次第で様々な使い方が可能です。集客だけではなく、例えば採用にも使えます。

あなたが営業職を採用したいという場合、例えば求人サイトの営業職一覧ページや営業転職特集ページなどを指定URLとしてリスト化することで、営業関連の転職コンテンツを閲覧している人（≒営業職で職探しをしている人）に対してピンポイントで広告を出すことができます。

●広告としての費用対効果が高い

上記のとおり、見込み客のみに絞ったターゲティングをすることが出来るため、必然的に広告の費用対効果は非常に高いものとなります。

リスティング広告は費用対効果こそ高いものの、検索されなければ広告は出ないため上限があります。
リターゲティングも同様に貴社サイトの訪問者だけが対象となりますので上限が低いです。

しかし、この指定URLターゲティングでは競合サイトを含む関連性の高いコンテンツのユーザーをターゲティングできるので、幅広く見込み客を集めてくることが出来ます。

●指定したURLごとの成果状況がわかる

たとえばURLを50件指定して広告配信した場合、その50件それぞれの成果を可視化することが可能です。

実際にターゲティングして広告掲載した結果を元にして、成果の良し悪しをURLごとに判断して精査していくことができます。

成果の悪いURLは停止して、新しいURLを追加していくなどの運用を継続することで成果改善していくこともできます。

「ローカルターゲティ」は当社の商品サービスとして事例がいくつもあります。
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